前回は「東京ゲームショウ2018」について紹介しましたが、来月を見据えて外せない材料に「ノーベル賞」もあります。10月1日に発表される医学生理学賞を皮切りに発表が始まりますが、既に思惑や連想買いで動意付いている銘柄も出てきており、半歩先を読む上では重要な材料と言えます。

皆様、こんにちは。本村健です。

先日、菅官房長官が日本の携帯電話料金について「4割程度下げる余地はある」との突然の発言がありましたが、携帯電話料金だけではなく最近、物価が高くなったと感じるのはわたしだけでしょうか。

スーパーやコンビニなどでちょっとした物を買っただけでも、すぐ1000円位は支払っているような気がします。

昼食でも、ラーメンのセットや喫茶店でランチを頼むと平均800円以上は支払っており、サラリーマンの中でも昼飯はワンコインの500円で納めると目標を掲げている人がいますが、食べられる品も限られてきますし毎日だと飽きがくると思います。

逆に昔に比べて、一律だった料金が下がった業界もあります。

それは「リラクゼーション業界」で、昔はマッサージの施術を受けると1時間/6000円位が相場でしたが、現在はその半分の3000円位で受けられ急速に店舗も増え、街でも宣伝の看板をよく見かけます。

美容業界でも、美容室でカットしてカラーリングをすると1万円近く料金がかかりますが、長い時間何度も洗髪され、つまらない話を聞かされるくらいなら、【6571】キュービーネットHDが展開する1000円カットの「QBハウス」を利用した方がよいとわたしは思ってしまいます。(※個人の感想です)

寿司業界なんかもそうでしょう。

わたしが子供の頃は、カウンターで食べるのが当たり前で高額でしたが、今では回転寿司や寿司チェーン店などの参入があり、低価格で庶民の味方ですね!

どんな業界でも競争相手が増えれば、価格は下がります。今年は、「寿司関連株」が上向きになっていますが、今後の大手携帯会社のサービスや動向に注目です。


10月を見据えて外せない材料株

さて、前回は「東京ゲームショウ2018」についてご紹介しましたが来月を見据えて外せない材料がもう一つありますね。

それが「ノーベル賞」

10月1日に発表される医学生理学賞を皮切りにノーベル賞が発表されます。

2014年から日本人が3年連続で獲得していましたが、2017年は日本人の受賞者がいませんでした。

今回こそは日本人の受賞に期待したいところですが、その前に毎年物色される銘柄の推移を追ってみましょう。

今年はイレギュラーがありノーベル文学賞の発表が見送られます。

ただ、スウェーデンではこれに代わる新たな「文学賞」が今年に限りつくられることになり、4人がノミネートされました。

日本人では唯一、「IQ84」や「ノルウェイの森」などの作品が世界的に有名な村上春樹氏が候補として選ばれています。

10月12日に受賞者を発表する模様で、これに先駆けて買われた銘柄をご紹介しましょう。

【9978】文教堂グループホールディングス:書店チェーン大手。関東軸に展開。16年10月、日本出版販売が筆頭株主に。大日本印刷とも提携。

同社は、大手書店チェーンで、村上氏が受賞すれば書籍の売上増が期待されることから買いが集まり、一時はストップ高まで買われました。

【3159】丸善CHIホールディングス:図書流通センターと統合し、傘下のジュンク堂は文教堂の大株主。

こちらはまだ物色されていませんが、連想が働けば思惑で買いを集めそうです。

ただ、材料としては相場が長続きをしないと考えますので安い所を狙って吹いたら利確をする「早乗り・早降り」の短期投資向けかもしれません。

もちろん文学賞だけでなく、ノーベル賞候補関連は要注目。

既に思惑や連想買いで動意付いている銘柄も出てきていますが、半歩先を読む上では重要な材料となるので皆様も週末に調べてみてはいかがでしょうか。


話題の銘柄 Pick UP:【1435】TATERU

今週は民泊運用やアパート施工・管理などを手掛けるTATERUの事件を取り上げてみます。

同社は、顧客が不動産融資を受けることができるように、顧客に代わり用意した銀行提出用の資料内で、預金残高を約23万円から約623万円に水増していました。

全くけしからん話です。

この報道を聞いて【8358】スルガ銀行の事件をみなさんも思い出した事でしょう。

一体、なぜ不動産を巡る事件が相次いで明るみに出ているのでしょうか。

この背景にあるのは金融庁・日銀がアパートローンに対する監視強化を昨年から進めてきた事が挙げられます。

相続税対策や超低金利により安易な貸し出しが増え、貸家の供給過剰感が指摘されていました。

その対策の一環として、貸し出しに対する監視を強化を進めてところ、今回のような事件が発覚したのでしょう。

今後も不動産融資においては、問題が取り上げられる可能性が高いですし、それ以前に日銀は長期金利の上限を広げようとしています。

長期金利の上限が引き上げられれば、それは不動産市場から債券市場へ投資資金が流れる事に繋がります。

警告しておきます。

投資用不動産を手掛けている企業は、しばらく厳しいかもしれません。くれぐれもご注意を。

最後に、この度の北海道地震で被害にあわれた方へお見舞い申し上げます。

それでは、また来週お会いしましょう。本村健でした。

※『本村健の投資道場』は株マイスターサイト内で毎週土曜日に連載しており、会員様限定情報として「気になる銘柄」も掲載しています。

株マイスター:本村健

「株をやるなら必ず勝て!」投資道場を連載中!

一成証券(現三菱UFJ証券)、高木証券にて活躍した元・証券マン。「投資の達人」としても知名度が高く、現在は株マイスターで毎週土曜に『本村健の投資道場』を連載中。

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