仮想通貨関連銘柄を徹底解説
仮想通貨関連銘柄は、今後、株式市場で注目を集めるテーマとして話題となると想定しています。本日は、個人投資家の注目が集まるであろう、仮想通貨関連銘柄に関して徹底的に深掘りして解説していきます。

2017年は仮想通貨元年と言われ、価格・知名度ともに大きく上昇した1年となりました。2016年頃までは、仮想通貨に関連したニュースやインターネット上の記事などほぼ見かけませんでしたが、今では毎日のように様々なインターネット上のサイトで取り上げられるようになりました。

その仮想通貨ですが、昨年末をピークに仮想通貨全体の価格が下落。コインチェックでのXEM(ネム)流出事件などにもあり、一時期の盛り上がりに陰りが見えてきています。

しかしながら、仮想通貨の基軸技術であるブロックチェーンは、今後のテクノロジーの発展に重要な役割を果たすと考えられています。

そこで今回は、良くも悪くも話題性がある、仮想通貨関連銘柄をチェックしましょう。

ビットコイン(BTC)とは?

ビットコインと上昇チャート

ビットコイン(BTC)には発行者が存在しない

まずはじめに、仮想通貨の代名詞として語られることの多い、ビットコイン(BTC)に関しておさらいしていきましょう。

ビットコイン(BTC)は、P2P(ピアツーピア)と呼ばれる仕組みを利用した仮想通貨のひとつです。

一般に流通している電子マネーの場合には発行者が管理を行っており決済は専用サーバーによって行われますが、P2Pを使用した仮想通貨では各端末同士がその情報を共有することで決済が行われます。

このため、通常の通貨(法定通貨)の場合には発行者(国)が存在するのに対し、ビットコイン(BTC)の場合には発行者が存在しない通貨という特徴を持ちます。

ビットコイン(BTC)の暗号化

ビットコイン(BTC)を含めた仮想通貨は、それぞれの通貨に固有の暗号が割り振られており、それが識別されることで価値が担保される仕組みとなっています。決済の際にはその固有の暗号を譲渡する仕組みで作動します。

この暗号は数(発行上限数)が決まっており、また現在において全ての暗号が世に出ているわけではありません。

この辺は非常に分かりにくい部分なのですが、暗号自体は誰もが専用のソフトウェアを使って見つけ出すことができ、こうした見つけ出す作業(発掘作業)をマイニング(採掘)と呼んでいます。

ビットコイン(BTC)が産声を上げた初期の段階では、家庭用のパソコンでもマイニングすることが可能でしたが、現在では、家庭用パソコンで発見できる数は減ってきているのが現状です。

そのため、発見するためには高性能なパソコンを必要となり、そうしたハードウェアを稼働させるのに必要な電気代に対して得られる対価が小さくなってきていることから、今ではマイニングをおこなっている一般の方は減少傾向にあり、代わって、企業などが事業としてマイニングに参入しています。

ビットコイン(BTC)を利用するためには

ウォレット(口座)

P2Pを使った仮想通貨を使うためには第一にインターネットに接続できる環境が必要です。専用のソフトウェアをインストールしたパソコンを準備するか、マイニングの専用端末を準備します。

パソコンにソフトウェアをインストールした場合でも、専用のハードウェアを利用する場合でも、マイニング登録した時点で固有のアドレスが設定されることになり、自動的にウォレット(財布)と呼ばれる口座が開設されることになります。

ソフトウェアウォレットは、世界で主流となっているOSのWindows、MacOS、iOS、Androidなど提供されており、自由にダウンロードしてインストールすることが可能です。

この場合にはインストールされた端末が固有のアドレスになりますが、デメリットとしては端末が使用できなくなると復旧させるまでに時間がかかってしまう点が挙げられます。

取引所が管理・発行するウォレット(口座)

多くの人が利用するのが、ウェブウォレットです。

ウェブウォレットは、取引所などのサービス提供機関が、取引所が運営管理するサーバーで管理。端末による識別ではなくユーザーの情報(ログインIDやログインパスワード)で識別されるため、端末が変わっても利用することができます。

ただし、セキュリティ面はサービス提供機関によって変わってきますし、こうしたサービス提供機関のサーバーへの不正アクセスにより詐取されてしまうリスクが存在します。

また、サービス提供機関によっては紙にアドレスと秘密鍵を印刷して発行しているところもあり、セキュリティーのレベルはまちまちというのが現状です。

コインチェックでのXEM(ネム)流出事件を受け、仮想通貨取引所の所轄官庁である金融庁は国内の仮想通貨取引所のセキュリティーレベルを一斉にチェック。

今後は、よりセキュリティー体制が強固なものとなっていくと考えられています。

仮想通貨の未来

ビットコインと世界地図

ビットコイン(BTC)以外の仮想通貨

P2Pを利用した仮想通貨は次々に登場しており、リップル(XRP)、ライトコイン(LTC)、イーサリアム(ETH)など多様化しています。

国内では、イーサリアム(ETH)やリップル(XRP)、純粋な日本製の仮想通貨として有名なモナコイン(MONA)などが人気のある仮想通貨として知られます。

仮想通貨は貨幣である

これまで暗号通貨は貴金属類のようなモノ扱いで電子マネーとは異なる扱いとなっていましたが、2016年からは金融庁によって貨幣であると定義され、電子マネーと同じ扱いになっています。

仮想通貨関連銘柄とは?

仮想通貨関連銘柄とは、その名の通り仮想通貨に関連するビジネスに関わっている、上場企業を指します。

仮想通貨に関連するビジネスとひと口に言っても、仮想通貨取引所の運営仮想通貨取引所のセキュリティーサービス仮想通貨決済サービス仮想通貨マイニングなど幅広く分類され、多くの企業が続々と参入しています。

仮想通貨ビジネスの収益

仮想通貨に関連するビジネスは儲かるのか?一例を見ていきましょう。

4月26日におこなわれたマネックスグループ<8698>の決算発表で、同社が買収し子会社化したコインチェック社の2018年3月期の業績を開示しました。

年間売上高は前期比63.9倍の626億円、営業利益は前期比74.7倍となる537億円というもので、多くの市場関係者を驚かせました

この数字を見れば、マネックスグループ<8698>が巨額の損失を出したコインチェック社を買収するのも頷けますし、仮想通貨に関連したビジネスは非常に魅力がある事業と言えるのではないでしょうか。

今後の仮想通貨市場

ビットコイン価格の予想をする人

当たり前のことではありますが、仮想通貨が衰退すれば、仮想通貨ビジネスは成り立たなくなります。

昨年末にかけての仮想通貨の上昇劇は、仮想通貨の価格変動に魅力を感じた世界中の投資家がこぞって飛びついた事によるものと考えられています。

現在の価格は最盛期より大きく下落。人気に陰りが見えているように映るかも知れませんが、海外ではシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)とシカゴ・オプション取引所(CBOE)という、二つの先物取引所に仮想通貨が上場され、先物取引ができるようになっています。

また、仮想通貨ETFの上場の計画や、ブラックロックなど大口の機関投資家などが仮想通貨での資産運用を計画しているなどを背景に、再び右肩上がりのチャートを形成してくるはずだと期待を寄せる人達も多く存在します。

仮想通貨関連銘柄のメリット

2017年以降は、多くの仮想通貨関連銘柄が上昇しています。上記に記載したマネックスグループ<8698>などは、4月3日にコインチェックの買収案を提示と報じらえると後場急伸。

リミックスポイント<3825>も、5月15日引け後に決算を発表。今期経常3倍増で2期連続最高益更新した事が好感され、16日はストップ高しています。

こうしたことからも、仮想通貨に関連したビジネスの収益は大きく、今後も仮想通貨関連銘柄が上昇する可能性は高いと見ています。

仮想通貨関連銘柄のリスク

メリット面だけではなく、デメリット面も見ていきましょう。

仮想通貨は新しい貨幣サービスとして期待されていますが、詐欺やハッキングなどの問題も抱えています。6月10日には、韓国の仮想通貨取引所・コインレールがハッキングの被害にあい、4000万ドル(日本円約44億円)相当の仮想通貨が消失

このような悪材料が発表されると、仮想通貨をリアルマネー(法定通貨)に変える人が急激に増加し、仮想通貨自体の価格が大きく下落します。

仮想通貨の下落につられるように、仮想通貨関連銘柄も急落する可能性があることは抑えておきたいところです。

仮想通貨関連銘柄

リミックスポイント<3825>

ミックスポイント(3825)のチャート画像
出典:Yahoo!ファイナンス

中古車販売から電力管理事業、仮想通貨事業や旅行関連と経営の多角化を推し進めるのがリミックスポイント<3825>です。

株式市場で仮想通貨に関連したテーマが注目を集める際には、必ずと言っていい程中心になる銘柄だと覚えておいても損はありません。

18年3月期決算はこれまでの約10倍となる営業利益を叩き出したリミックスポイント<3825>。19年3月期の英雄業利益は、さらに桁を増やすと見られています。

マネックスグループ<8698>

マネックスグループ(8698)のチャート画像
出典:Yahoo!ファイナンス

インターネット証券であるマネックス証券を運営するマネックスグループ<8698>。コインチェックの経営再建の為、買収を行ったことは記憶に新しいでしょう。

この買収で実質的にコインチェックという仮想通貨取引所を傘下入させたマネックスグループ<8698>。これまでネット証券事業では、SBI<8473>や楽天証券の後塵を拝してきただけに、仮想通貨事業では先頭に躍り出たいと強く考えていることが伺えます。

SBIホールディングス<8473>

SBIホールディングス(8473)のチャート画像
出典:Yahoo!ファイナンス

SBIホールディングス<8473>は証券事業、銀行事業、保険事業などを中心とする金融サービスやアセットマネジメント事業、バイオ関連事業と幅広く展開している企業です。

もともとはベンチャーキャピタル事業を目的として設立されましたが、2006年にソフトバンク<9984>が保有株を全て売却した事で、同社の連結から外れました。

子会社であるSBIバーチャルカレンシーズが運営する仮想通貨取引所が、6月4日から営業を開始。リップル(XRP)の販売を始め、仮想通貨事業に本格的に参入しています。

SBIホールディングス<8473>と仮想通貨リップル(XRP)を発行するリップル社は、2016年に業務提携を結びSBI Ripple Asiaを設立するなど、リップル(XRP)とは深い関係を持っています。

その他仮想通貨関連銘柄一覧

その他、セレス<3696>やOKウェイヴ<3808>、三菱UFJ<8306>など注目していきたい仮想通貨関連銘柄は以下となります。

  • クロスキャト<2307>
  • カイカ<2315>
  • フォーサイド<2330>
  • ピクセル<2743>
  • ビックカメラ<3048>
  • マーチャント<3121>
  • スターマイカ<3230>
  • ボヤージュ<3688>
  • ロックオン<3690>
  • リアルワルド<3691>
  • セレス<3696>
  • GMO-PG<3769>
  • IIJ<3774>
  • ULSグループ<3798>
  • フィスコ<3807>
  • OKウェイヴ<3808>
  • ファステップス<2338>
  • インフォテリ<3853>
  • アイル<3854>
  • gumi<3903>
  • モバファク<3912>
  • アイリッジ<3917>
  • LINE<3938>
  • マネフォ<3994>
  • ソルクシーズ<4284>
  • Eストアー<4304>
  • Mスター<4765>
  • メタップス<6172>
  • アップバンク<6177>
  • GMOメディ<6180>
  • GMO-FH<7177>
  • 三菱UFJ<8306>
  • みずほFG<8411>
  • Jトラスト<8508>
  • カブコム<8703>
  • トレイダーズ<8704>
  • マネパG<8732>
  • GMO<9449>
  • IXナレッジ<9753>
個人投資家:薬味多めで

兜町の残党(元市場関係)の個人投資家。

投資歴は2006年のライブドアショック後から、テクニカルを中心に、長期投資と短期投資を切り分けて運用。長期は投資信託をベースに積立中心。短期は個別株やETF、為替を中心に裁量取引。

フィスコソーシャルレポーターとして国内20以上のメディアに寄稿しています。

Twitterアカウント@yakumioomede
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